16日後場の東京株式市場は、平均株価が前日比6円24銭高の1万2760円80銭と4日ぶりに小反発。前日終値を挟んで方向感に乏しい展開となった。
香港・ハンセン指数の上げ転換や、GLOBEX(シカゴ先物取引システム)での米株価指数先物高が平均株価を下支え。SEC(米証券取引委員会)による「カラ売り」規制強化発表を受け、銀行や証券など一部金融株に物色が向かったことでプラス圏に浮上する場面もあったが、手掛かり材料に欠ける中で買い気は続かず、再び下げに転じた。引け際インデックス買いに小幅高となった。
市場からは、「買いたい弱気と売りたい強気が交錯しており、こう着感を強めている。売買も短期のみで様子見を決め込むか、キャッシュポジションを高めているようだ。ドル安進行から原油高という流れも止まり、市場の気迷いが見てとれる。取りあえず米金融機関の決算が気になる」(SMBCフレンド証券・投資情報部・中西文行氏)との見方が聞かれた。
東証1部の騰落銘柄数は値上がり554、値下がり1059。出来高は19億470万株、売買代金は2兆1075億円。午後3時時点の東京外国為替市場は1ドル=104円台前半(15日終値は1ドル=105円41銭)で取引されている。
東証業種別株価指数では、全33業種中、値上がり16業種。日本紙 <3893> 、三菱紙 <3864> などパルプ・紙株や、山パン <2212> 、日ハム <2282> など食品株が堅調。日通 <9062> 、日立物流 <9086> など運輸株や、JR西日本 <9021> 、JR東海 <9022> など電鉄株も買われた。三井住友 <8316> 、みずほ <8411> 、大和証G <8601> など金融株の一角もしっかり。
半面、NY原油先物価格の大幅反落を受け、国際帝石 <1605> 、AOCHD <5017> など石油関連株や、丸紅 <8002> 、三井物 <8031> など商社株に売りが継続。野村不HD <3231> 、東建物 <8804> など不動産株も下押した。住金 <5405> 、東製鉄 <5423> など鉄鋼株や、日軽金 <5701> 、三菱マ <5711> など非鉄金属株も下落した。
[ 株式新聞ダイジェスト ]提供:モーニングスター社